最近は陰りも見えてきた?Amazon転売のリアルな舞台裏
Amazon転売は、月商数十万円から数千万円まで、その裾野が非常に広いビジネスです。私がAmazon転売に足を踏み入れたきっかけは、ある日のゴミ出しの日でした。
始まりは「ゴミ捨て場」の古本だった
いつものように分別ゴミを出しに行くと、そこには古本の山がありました。中には比較的きれいな本が数冊混ざっており、読みたい本があったため数冊拝借したのです。(※厳密にいえば「窃盗」に当たる行為であることは、後になって知りました)
読み終えた後、ふと「Amazonで古本として販売できる」という知識があったことを思い出し、どうせ捨てるならと出品してみたのです。
すると、1週間もしないうちに買い手がつきました。「これはビジネスになるかもしれない」——そう直感した瞬間でした。
拡大するビジネスと「人間関係」という武器
本格的に転売を始めるにあたり、Amazonの販売専門アカウント「FBA(フルフィルメント・バイ・アマゾン)」の存在を知りました。ここから私の転売ライフが加速します。
効率化と仕入れジャンルの変遷
最初はブックオフでの仕入れから始めました。
一冊ずつスマホで検索するのは大変なため、専用のバーコードリーダーを購入。当時は、スキャンするだけで販売価格や売れ行きグラフ、セラー数などが瞬時にわかるサブスクリプションツールや「モノレート」という便利なサイトもありました。
しかし、私は車を所有していません。20〜30冊も本を仕入れると重くて運びきれないため、より軽くて利益が出る「CD・DVD」へシフトしました。
ところが、ライバルが増えるにつれて値下げ合戦が激化し、利幅が薄くなっていきました。
100万円仕入れて150万円の売上があっても、Amazonの手数料や経費を差し引くと手元に残るのは30万円ほど。
「これでは面白くない」と考え、仕入れ先をイオン、イトーヨーカドー、ドン・キホーテ、西友など、神奈川から東京まで一気に広げ、ぬいぐるみやプラモデル、家電、ゲームなど利益が出るものなら何でも扱うようになりました。
泥臭い営業がもたらした「特大のチャンス」
店舗へ足を運ぶ際は、店員さんと良好な関係を築くよう心がけました。差し入れを持っていくなどコミュニケーションを重ねるうちに、嬉しい誘いがかかるようになります。
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西友の家電マネージャーから: 店舗の家電売場撤収に際し、「商品を整理するので買い取りに来ないか」と連絡があり、ビデオやカミソリの替刃など150万円分を一気に仕入れ。
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楽器店の店長から: 「アイドルの限定CDやDVDが売れ残っているから見てほしい」と連絡があり、段ボールいっぱいのプレミア商品を10数万円で仕入れ、30万円近い売上に。
「人間関係」こそが、ネットビジネスにおいても重要な生命線であることを痛感した時期でした。
青天の霹靂:アカウント停止と突然の幕切れ
順調に見えたビジネスでしたが、ある日、Amazonの管理画面に見慣れない警告が表示されました。
著作権侵害の訴えと、テンプレートな対応
2つのメーカーから「著作権侵害」の訴えが出されたのです。これにより3ヶ月の出品停止と出金規制が発動してしまいました。
相手は自社でAmazonに出品している中小メーカーでした。私が自動価格改定ツールで安売りをしたことで、メーカー側の販売を妨げ、ブランドイメージを損ねてしまったのです。
これは私の管理不行き届きであり、弁解の余地もありません。
一社は何とか取り下げてもらえましたが、もう一社の「子供向け木製玩具メーカー」は頑なでした。イオンの発行した請求書や領収書を添えてAmazonに何度も申し立てを行いましたが、返ってくるのは判で押したようなテンプレート回答のみ。Amazonの対応には人間味がなく、メーカーからの取り下げだけが唯一の希望でした。
資金ショートによる退場
私は誠意を見せるため、在庫をAmazonから返送させて近くの保育園に寄贈し、その受領証をメールで送って取り下げを依頼しましたが、結局聞き入れられませんでした。
売上金の支払いを凍結されたことで資金繰りが悪化し、私はAmazon転売の舞台から退場することになりました。
結論:Amazon転売は今でも儲かるのか?
「正直、Amazon転売は儲かるのか?」と問われれば、答えは「YES」です。
ただし、やり方を間違えると値下げ合戦に巻き込まれ、利益は消えてしまいます。
今後、参入を検討されている方へのアドバイスは以下の通りです。
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徹底したリサーチ: 商品の回転率、競合セラーの数を正確に把握すること。
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徹底した管理: 在庫管理、売上管理、そして何より「資金管理」を怠らないこと。
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規約への遵守: Amazonの規約を熟読し、頻繁に行われる規約変更を常にチェックすること。
規約違反を知らずに犯すと、積み上げてきた実績が一瞬でゼロ、あるいはマイナスへと転落するリスクが潜んでいます。
「知らなかった」では済まされないのが、このビジネスの厳しさです。


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